【海外旅行】行けない人の特徴と原因！渡航禁止や強制送還となる理由

海外旅行に行きたくても行けない人は一定数存在します。単にパスポートを取得していない方、ビザを発行していない方、電子渡航認証を申請していない方、ワクチンを接種していない方、PCR検査で陽性だった方などは行けない可能性があります。中にはお金や休みを理由に行けない人も……。

今回は海外旅行に行けない人の特徴と原因を調査しました。ここでは渡航禁止や強制送還となる理由も共有いたします。どのような人が行けないのかをまとめるので、行きたいのに行けないという方はぜひ最後までお読みいただけると幸いです。

1.海外旅行に行くための最低条件

まずは海外旅行に行くための最低条件をまとめます。

海外旅行に行くためには最低条件をクリアしなければなりません。どのような方であってもこの最低条件を満たさない限りは海外旅行ができないので、先に確認しておきましょう。

海外旅行の必須項目、それがパスポートの取得とビザの発行と電子渡航認証の申請です。厳密には短期間の観光ならビザも電子渡航認証も不要な国が大半なので、基本はパスポートさえ携帯すれば海外に行けます。

旅券を取得していなければ出国・帰国ができないため、原則はパスポート（ビザ・電子渡航認証）を準備し、渡航先の航空券を持参することになるでしょう。

万が一に備えるなら海外旅行保険に加入し、持ち物を用意してから旅立ってください。

2.行けない人の特徴

ここからは行けない人の特徴をまとめます。

結論を先に言うと海外旅行は誰でも自由に行けるチャンスがあると言えます。善人はもちろん悪人も海外へ渡るだけならそれほど問題はありません。ただ、状況によっては行けない人がいるのも事実です。

中でも気を付けておきたいのが書類関連・犯罪関連・保健関連の3つです。出入国の条件は国ごとに変わるものの、状況によっては渡航禁止や強制送還が言い渡されることもあるので注意しましょう。

2-1.書類関連

まずは書類が原因で海外に行けない人の特徴を見ていきましょう。

2-1-1.パスポートの未取得者

海外旅行というより日本と外国を行き来する際に必ず必要となるもの、それが旅券とも呼ばれるパスポートです。パスポートを取得していない方は他国への渡航が認められません。現地では身分証明書として常に携帯することが求められ、旅券不携帯の場合は国境も越えられません。

2-1-2.ビザの未発行者

パスポートさえ取得しておけばビザが免除となる国は多く、短期間の観光であればビザがなくても出入国できる国も少なくないです。しかし、国によってはパスポートに加えてビザが求められることもあるので要注意です。

ビザはパスポートがないと発行してもらえないため、順序としては「パスポート⇒ビザ」という形で発行することになります。参考までにパスポートに加えてビザが必要な国一覧（あいうえお順）も記載しておきます。

該当の国々ではパスポートとは別途でビザが必要となります。エジプトのように現地の空港ですぐにビザを発行できる国もありますが、事前に審査を受けなくてはならない国もあります。そのため、渡航前にビザの発行方法も調べておくと安心です。

2-1-3.電子渡航認証の未申請者

パスポートさえ取得しておけば電子渡航認証が免除となる国は少なくなく、短期間の観光であれば電子渡航認証がなくても出入国できる国も多いです。しかし、国によってはパスポートに加えて電子渡航認証が求められることもあるので要注意です。

電子渡航認証はパスポートがないと発行してもらえないため、順序としては「パスポート⇒電子渡航認証」という形で申請することになります。参考までにパスポートに加えて電子渡航認証が必要な国一覧（あいうえお順）も記載しておきます。

該当の国々ではパスポートとは別途で電子渡航認証が必要となります。大半の国は電子渡航認証が不要ですが、近年は電子渡航認証を採用している国も散見されつつあります。そのため、渡航前に電子渡航認証の申請方法も調べておくと安心です。

2-2.犯罪関連

次に犯罪が原因で海外に行けない人の特徴も見ていきましょう。

2-2-1.犯罪者

逮捕者や前科者などの犯罪者はパスポートが取得できない場合があります。パスポートの発給権限は外務大臣もしくはその指揮監督を受ける領事館に与えられています。つまり、旅券の発給は専任機関の裁量に委ねられているというです。

もちろん、憲法で海外渡航の自由は保障されているので、不合理・不条理な裁量での旅券の発給拒否はできません。仮に逮捕者も前科者であってもパスポートを取得できます。ただ、国土交通省の旅行法においては以下に該当する場合に限り発給を拒否できると定義されています。

以上の条項に当てはまる場合は旅券の発給を拒否される可能性があります。本来はもっと細かく定義されているのですが、犯罪者だと海外旅行できない可能性があるということは覚えておかなくてはなりません。その一方、普通に生きてきた方であればまずパスポートの発給が拒否されることはありません。詳しくは旅行法13条1項をご確認ください。

2-2-2.就労者

旅行者と就労者は別物として扱われるため、観光目的で入国しておきながら現地で労働するのは違法となります。就労目的の渡航は別途で国の承諾が必要となります。そのまま出国しても気づかないだろうと思うかもしれませんが、最悪の場合は現地当局に拘束されることもあるので要注意です。

もし海外で働きたいのなら観光ビザではなく就労ビザを発行してから正規のルートで出入国しましょう。逆に許可なくビジネスした場合は渡航禁止や強制送還が待っています。

2-3.保健関連

最後に保健が原因で海外に行けない人の特徴も見ていきましょう。

2-3-1.病気を患っている者

特定の病気を患う方に対して国が出入国を拒否することは稀ですが、現在進行形で病気を患っている方は出入国できない場合があります。病気を患っている状態では海外旅行もできないため、治療してから計画を立てましょう。

2-3-2.障害を負っている者

特定の障害を負う方に対して国が出入国を拒否することも稀ですが、現在進行形で障害を負っている方は出入国できない場合があります。障害を負っている状態でも海外旅行はできるもののリスクがあるので、支援を受けられる状態にしてから計画を立てましょう。

2-3-3.保険未加入者

海外旅行保険への加入はあくまでも任意ですが、ツアーに参加する場合は保険加入が必須とされることもあります。旅行会社もリスクは極力避けたいため、遂行条件として保険加入を必須としているところもちらほらあります。国単位で海外旅行保険への加入が求められることもあるので、保険未加入者は渡航できない場合があることも覚えておいてください。

3.行けない人の原因

ここからは行けない人の原因をまとめます。

海外旅行に行けない人の中には書類・犯罪・保健とは別の原因から諦めている人も一定数存在します。お金や休みがなかったり言葉の壁があったり、迷子への不安だったり体調への心配だったり、治安への懸念だったり、手続きが面倒だったり冠婚葬祭だったり……人それぞれです！

中でも一番の背景にあるのはお金と休みです。近年の社会情勢から円安＆貧乏のダブルパンチで海外旅行に行けなくなってしまった人もいます。管理人もその1人です。ただ、節約しながら旅をすれば行けないことはありません。むしろ、贅沢せずに賢く旅することで旅費も抑えられます。

要は本当に行きたいかどうかが重要なのではないでしょうか？

単に見知らぬ異国を訪れることに恐怖を感じる人もいる他、他の予定でぎゅうぎゅうという人も……なんだかんだで海外旅行は手間がかかるもので、何もない状態から行くとなると結構大変です。それ自体を楽しめる方であれば問題ないものの、複雑なステップを踏まなければならないというのは旅を諦める理由に十分なのかもしれません。

その他、学生と社会人の中にも「海外旅行に行けない」と嘆いている人が一定数存在します。

3-1.学生だと海外旅行に行けない？

高校生や大学生などの学生はパスポートさえあれば海外旅行に行けます。勉強で忙しい受験生の中には行けない方も多いですが、春休みや夏休みや冬休みなどの他に大型連休や長期休暇を利用して外国に旅立つ学生も少なくないです。

3-2.社会人だと海外旅行に行けない？

正社員や公務員などの社会人もパスポートさえあれば海外旅行に行けます。仕事で忙しいサラリーマンの中には行けない方も少なくないですが、退職や離職や休職などの他に有給休暇や年末年始を利用して外国に旅立つ社会人も多いです。

4.渡航禁止・強制送還となる理由

ひとえに渡航禁止や強制送還とは言っても、国によって原因は無数にあります。そのため、ここで言えることは「その国の決まりに反しないこと」が大前提となるということだけです。

実際には出入国の条件をクリアしていても現地で拒否されればそれまでです。パスポート・ビザ・電子渡航認証を取得していても国の判断で渡航中止や強制退去を命じられることもあります。また、犯罪目的や就労目的でなくても入国拒否されることはありますし、健康状態が万全であっても出国拒否されることがあります。

こればかりは渡航先ごとにどのような対応をしているのか、事前に確認しておくのが賢明です。

5.まとめ

今回は海外旅行に行けない人の特徴と原因、渡航禁止や強制送還となる理由をまとめました。

海外旅行は誰にでも行く権利があります。パスポートさえ持っていれば国内外への出入国は可能です。しかし、国によってはビザや電子渡航認証が必要となる他、条件次第では渡航拒否されることもあるかもしれません。

そのため、外国へ向かう前に国ごとの要項を確認しておき、滞りなく出入国できるよう準備を進めましょう。基本は逮捕歴や前科歴があっても旅券さえあれば海外旅行はできるので問題ありません。ただ、国によって対応が変わるので、渡航先の情報は常に最新のものをチェックしましょう。

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